調剤薬局売上ランキング2019年版！どこがいいか安定＆将来性を解説！

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調剤薬局に転職したい薬剤師のための総合情報

 

そうなんです。
調剤薬局に転職するなら、売上ランキングは必ずチェックしておかないといけません。

なぜなら、今の調剤薬局は弱肉強食の世界。
M&A（Mergers（合併）and Acquisitions（買収））がどんどん行われているんです。

売上ランキングを気にせずに、調剤薬局に転職すると、転職した調剤薬局が買収されてしまい、左遷されたり、リストラ候補の筆頭になることだってあります。

だから、調剤薬局に転職したい薬剤師は、調剤薬局の売上ランキングや安定性や将来性を確認しておく必要があります。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第1位　 アインホールディングス

アインホールディングスの売上高と前年比

アインホールディングスの特徴

病院の敷地内に出店

アインホールディングスは病院の敷地内に「敷地内薬局」の出店を推進しています。
敷地内薬局で高度薬学管理を行い、抗HIV薬や抗がん剤も調剤薬局で取り扱っています。

かかりつけ薬局・薬剤師の増加

アインホールディングスではかかりつけ薬局・かかりつけ薬剤師を増やすことに積極的に取り組んでいます。
2019年時点でかかりつけ薬剤師は1500人以上、かかりつけ薬剤師がいる薬局は900店舗を越えています。

在宅医療に積極的

在宅医療に取り組んでいる店舗は全体の95％以上となっています。
ほとんどの店舗で在宅医療を行っています。

売上ランキングからアインホールディングスの安定＆将来性を解説

2019年の調剤薬局売上ランキングの第1位は、アインホールディングスです。
アインホールディングスはここ数年、ずっと調剤薬局売上ランキングの第1位に君臨し続けている調剤薬局界の王者的な存在ですね。

アインホールディングスが年々売上を伸ばしているのは、M&Aに成功しているからです。
アインホールディングスは2001年ごろからM&Aに積極的に取り組み、国内トップへのと成長してきました。

2018年にはコム・メディカル及びABCファーマシーを子会社化し、2019年には土屋薬品株式会社を子会社化していて、着実に店舗数、売上高を増やしています。

アインホールディングスは、M&Aした会社を大切にするという社風があります。
M&Aした会社出身の人材がアインホールディングスの代表取締役になったこともあります。

もちろん、厚生労働省が推し進める「かかりつけ薬局」や「ジェネリック医薬品」への取り組みも積極的に進めています。

M&Aの方針や社風、取り組みなどを見ると、アインホールディングスはこれからも調剤薬局の売上ランキングトップに君臨し続けることは間違いないでしょう。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第2位　日本調剤

日本調剤の売上高と前年比

日本調剤の特徴

ジェネリック医薬品を推進

日本調剤で扱う医薬品の87％がジェネリックであり、日本調剤ではジェネリック医薬品を推進することで、売上高を伸ばしています。

大病院前に出店

日本調剤では門前薬局が多く、門前薬局の70％が大学病院前や総合病院門前の店舗となっています。
厚生労働省は今後門前薬局排除の方針を打ち出しているので、門前薬局でもかかりつけ薬局になるための取り組みを行っています。

97％で在宅医療の実績あり

日本調剤は97％の店舗で在宅医療の実績があり、積極的に在宅支援に取り組んでいます。
2011年度からは本社に在宅専門部門を設置し、今後さらに在宅医療への取り組みを推進していく方針です。

売上ランキングから日本調剤の安定＆将来性を解説

2019年売上ランキング2位の日本調剤は、前年度から売上を伸ばしている大手調剤グループです。

日本調剤もM&Aを積極的に進めていて、2030年に向けた長期ビジョンではM&Aで事業拡大を進めていくことを発表しています。

2016年には日本初の調剤薬局であり、ICTを活用した効率的な店舗運営や医療安全性向上への取り組みなど革新的で最先端の店舗運営をしてきた水野薬局を子会社化しています。
2019年には関東地方で調剤薬局を展開する3社を買収しました。

日本調剤のM&Aやビジョンを見ると、「とにかくM&Aで店舗数・売上を伸ばす」というよりも、日本調剤の方針に合った調剤薬局を厳選してM&Aで取り込む方向性のようです。
そのため、これから一気に成長して、売上ランキング1位に躍り出るということは期待できませんが、一歩一歩着実に成長し続け、安定性は高く、盤石の調剤薬局と言えます。

ただ、日本調剤は門前薬局が多く、門前薬局の半数以上が400床以上の総合病院門前となっているのが気がかりです。
厚生労働省の方針では門前薬局よりもかかりつけ薬局を推進しているので、今後の診療報酬や厚生労働省の方針では、不利になり、売上を落とす可能性も捨てきれません。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第3位　クオール　

クオールの売上高と前年比

クオールの特徴

コラボ店舗が多い

クオールでは顧客がアクセスしやすい店舗・利便性が良い店舗を増やすため、コンビニのローソンや家電量販店のビックカメラとコラボした店舗を出店したり、JRの駅構内に駅ナカ店舗を出店しています。

1対1の店舗運営

クオールでは医療機関と1対1の関係を築いて出店しています。
そのため、医師との連携を取りやすいことが特徴です。

地域包括ケアシステムの構築

在宅医療に早くから取り組んでいることや医師との連携強化を重視しているなど、地域包括ケアシステムの構築に積極的に取り組んでいます。

売上ランキングからクオールの安定＆将来性を解説

2019年売上ランキング3位のクオールは、ここ数年で着実に成長し、売上を伸ばしている調剤薬局です。
前年比は99.3％と売上げを落としていますが、これは診療報酬改定の影響であり、他の調剤薬局も軒並み売上を落としていますので、経営が傾いているということではありません。

クオールは2012年ごろから新規出店ではなくM&Aに力を入れ、店舗数と売上高を着実に伸ばしてきた調剤薬局です。

クオールは、2019年に事業を継続することが困難な調剤薬局を公募で募集してM&Aをするという新しい試みも行いながら、厚生労働省が推し進めるかかりつけ薬局の店舗を増やそとしています。

このような取り組みを見る限り、クオールは時代の流れに敏感で積極的に取り組む調剤薬局であり、これからも成長し続け、売上高を伸ばしていく可能性が高いと言えるでしょう。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第4位　総合メディカル

総合メディカルの売上高と前年比

総合メディカルの特徴

地域密着店舗

総合メディカルでは健康サポート薬局を作り、かかりつけ薬局として地域密着型の店舗雲梯をしています。

地域特性を活かした店舗

全国画一的な店舗ではなく、地域特性を活かし、そこで働く薬剤師のアイディアを取り入れた店舗を作っています。

在宅医療を推進

在宅医療のノウハウを持ったみよの台薬局グループをM&Aで買収したことで、在宅医療にも積極的に取り組んでいます。

売上ランキングから総合メディカルの安定＆将来性を解説

2019年調剤薬局売上ランキング第4位の総合メディカルは、2016年に在宅支援のノウハウを持つみよの台薬局グループをM&Aで獲得しています。
しかし、それ以降は目立ったM&Aはなく、2019年はM&Aで株式会社クラクシーを子会社化して、増加した店舗はわずか1店舗のみでした。
そのため、売上はそれほど伸ばすことができず、ランキングは4位で維持しているものの、売上高は前年比割れを起こしています。

また、2018年の診療報酬改定で調剤薬局の売上高の悪化を懸念して、調剤薬局以外の事業に注力し、M&Aを行って事業拡大を行っています。

2019年の企業としての方向性を見ると、今後は調剤薬局部門は注力しない可能性もあります。

しかし、それでもかかりつけ薬局への取り組みを早くから行っていることや今までの売上の推移などを考えると、売上が落ち込むとは考えにくく、安定している調剤薬局と言えます。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第5位　スズケン

スズケンの売上高と前年比

スズケンの特徴

かかりつけ薬局への取り組み

スズケンは在宅支援に取り組んだり、多職種と連携をするなどかかりつけ薬局への取り組みを積極的に推進しています。

無菌調剤室を地域の薬局と共有

親会社が医薬品卸業であり企業体力があるスズケンでは、15の無菌調剤室を持っています。
この無菌調剤室を地域の中小薬局と共有することで、地域の薬局を支援する薬局としての役割も担っています。

売上ランキングからスズケンの安定＆将来性を解説

2019年売上ランキング第5位のスズケンは、M&Aや新規出店などの取り組みを進めていますが、売上は思うように伸びず、売上ランキングは5位を維持しているものの、売上は前年を下回っています。

売上高は前年比4.9％減ですが、営業利益は49.6％減とかなり悪くなっていて、数字だけ見ると、将来性・安定性は正直に言って不安が残ります。

ただ、スズケンの調剤薬局は親会社が医薬品卸であり、取引先（仕入れ先）となります。

医薬品卸の親会社が調剤薬局を持つことは、親会社にとっても調剤薬局にとってもメリットがありますので、今後も調剤薬局事業についてはある程度投資し、拡大を進めていくことが考えられます。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第6位　東邦ホールディングス　

東邦ホールディングスの売上高と前年比

東邦ホールディングスの特徴

地域密着型の薬局

東邦ホールディングスの調剤薬局は、地域の特性や患者ニーズに応じた地域密着のかかりつけ薬局を作っています。

親会社は医薬品卸売業

親会社は医薬品卸売業で、親会社が仕入れ先となります。親会社は巨大企業ですから安定性はあります。
また、調剤薬局だけでなく卸の薬剤師としても働くことができます。

売上ランキングから東邦ホールディングスの安定＆将来性を解説

売上ランキング第6位の東邦ホールディングスは、2019年の売上高は前年比4.9％減で、営業利益は60％減と売上ランキングは維持しているものの、かなり厳しい状況となっています。

しかし、そこから現在はプラスに転じているようですし、東邦ホールディングスはスズケン同様に親会社が医薬品卸ですので、調剤薬局事業が尻すぼみになる可能性は非常に低いです。
また、東邦ホールディングスはファーマみらい（共創未来）を中心に、かかりつけ薬局作りに取り組んでいますので、安定性は高いと考えられます。

ただ、医薬品卸業界でスズケンと東邦ホールディングスのM&Aが進むのではないかという噂が出ています。

この2つの超巨大企業が合併すれば調剤部門では単純計算で調剤薬局の売上高は1878億7900万円になり、1388店舗になりますので、調剤薬局売上ランキングトップに躍り出ることになります。

ただ、どのような合併・M&Aになるのか（そもそも合併するのか）は不透明であり、今後の見通しが立たないのが現状です。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第7位　メディカルシステムネットワーク　

メディカルシステムネットワークの売上高と前年比

メディカルシステムネットワークの特徴

かかりつけ薬局への取り組みを進める

門前薬局が多いメディカルシステムネットワークの調剤薬局ですが、積極的にかかりつけ薬局・地域包括ケアシステムの中核になれる薬局を作る取り組みを進めています。

在宅医療のキャリアはトップクラス

メディカルシステムネットワークでは在宅医療に早くから取り組み、実績・キャリアは調剤業界トップクラスとなっています。

売上ランキングからメディカルシステムネットワークの安定＆将来性を解説

売上ランキング7位のメディカルシステムネットワークは、診療報酬改定後も売上を減らすことなく、前年比104.1％を達成している優良調剤薬局です。

メディカルシステムネットワークはなの花薬局北海道を通じて、2018年10月に有限会社アリエス薬局を買収しています。
さらに、2019年12月には大分県の永富調剤薬局を買収し子会社化することを発表していますので、これからも着実に売上と店舗数を伸ばしていく調剤薬局であると言えるでしょう。

日本調剤同様に、メディカルシステムネットワークも総合病院門前薬局が多く、「門前薬局排除」という流れの中で、今後は既存の門前薬局がどうなっていくのかという懸念材料はあります。

しかし、永富調剤薬局は23店舗中3店舗が健康サポート薬局として認定されていますので、厚生労働省が推し進めるかかりつけ薬局への取り組みを積極的に進めていますので、今後も成長していく可能性は高いです。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第8位　トーカイ　

トーカイの売上高と前年比

トーカイの特徴

総合病院門前が多い

トーカイのたんぽぽ薬局は全店舗の約80％が総合病院門前店舗となっています。

在宅支援に自信あり

9割以上の店舗で在宅医療の実績があり、薬剤師全員がかかりつけ薬剤師となるべく「認定薬剤師資格100％取得」を目指しています。

売上ランキングからトーカイの安定＆将来性を解説

調剤薬局売上ランキング8位のトーカイは、売上の前年比97.2％であり、店舗数は2018年は122店舗、2019年は127店舗とほとんど変わっていません。

現在のところは、M&Aは積極的に行わず、必要なところに新規出店するという方針を取っています。
M&Aを行わないことで、営業利益の減額を極力抑え、安定性を狙っていると思われます。

ただ、調剤薬局は現在、飽和状態であり、これ以上の新規出店はなかなか難しいのが現状です。
そのため、大手調剤薬局は事業拡大のために、M&Aという手段を取っています。
このような調剤薬局業界の現状を考えると、トーカイはこの方向性で行く限り、ある程度安定はしているものの、成長は見込めません。

それどころか、ほかの大手がM&Aで成長をする中、トーカイは売上ランキングを落としていく可能性があります。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第9位　ファーマライズホールディングス　

ファーマライズホールディングスの売上高と前年比

ファーマライズホールディングスの特徴

新しい店舗づくり

ファーマライズホールディングスではドラッグストアとファミリーマートと合弁会社を作って、コンビニ内に出店するなど新しい調剤薬局作りに取り組んでいます。

訪問調剤への取り組み

在宅はもちろん、介護施設や福祉施設へ訪問して調剤したり、服薬指導をするなど地域に密着したかかりつけ薬局として時代に合わせた活動を行っています。

売上ランキングからファーマライズホールディングスの安定＆将来性を解説

調剤売上ランキングの第9位のファーマライズホールディングスは、売上高前年比94％と、他の大手企業に比べて落ちています。

企業としては調剤薬局M&Aを積極的に推し進めることをアピールし、ホームページにも大々的に掲載しています。
しかし、あまりうまく進んでいないようで、2017～2019年では店舗数は9店舗しか増加していません。

しかし、2015年に薬のヒグチとコンビニのファミリーマートと合弁会社を作り、時代に合わせた調剤薬局を展開したり、今後も新規出店やM&Aを積極的に推進していくことで2020年の売上は増加すると見込まれています。

調剤薬局売上ランキング2019年版
第10位　シップヘルスケアホールディングス　

シップヘルスケアホールディングスの売上高と前年比

シップヘルスケアホールディングスの特徴

総合病院や医療モールに出店

シップスヘルスケアホールディングスの調剤薬局は総合病院門前や医療モール内に週ってんしていることが多いです。

地域包括ケアシステムの構築

シップスヘルスケアホールディングスはかかりつけ薬局を推進するだけでなく、企業内で訪問看護ステーションを設置するなど、調剤薬局だけでなく企業全体で地域包括ケアシステムを構築しています。

売上ランキングからシップヘルスケアホールディングスの安定＆将来性を解説

売上ランキング10位のシップヘルスケアホールディングスは、105店舗と店舗数は少ないですが、今後は地域ドミナント効果がある戦略的M&Aを仕掛けていき、年平均6.5％の成長率を目標にしています。

また、シップヘルスケアホールディングスは、調剤事業以外の分野でも医療機器販売会社などに対して、M&Aを積極的に仕掛けていて、現在までにM&Aに600億円以上を投資しています。

そのため、調剤薬局部門だけでなく、シップヘルスケアホールディングス全体が成長していると言えます。

企業全体が成長すれば、調剤薬局部門にも投資が増え、成長していきますし、企業体力がついて安定性が増すということですから、シップスヘルスケアはこれからも成長していく可能性が高いです。

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